東洋経済ONLINE 2015年03月15日
｢アメリカの原発は2030年には減少する｣
リチャード･レスターMIT教授に聞く
中村 稔
http://toyokeizai.net/articles/-/63209
日本だけでなく米国においても、原子力発電はシェール革命の影響や放射性廃棄物処理政策の迷走などで岐路に立たされている。米国における原子力の技術開発、放射性廃棄物処理、エネルギー業界分析を専門とするリチャード・レスターMIT（マサチューセッツ工科大学）教授に、米国と日本における原子力政策の現状について聞いた。同教授は世界各国の競争力やイノベーションについて研究するMIT産業パフォーマンスセンターの所長も務め、日本の製造業の急成長と米国の製造業の衰退の理由を報告した『メイド・イン・アメリカ』（1989年、共著）はベストセラーとなった。（つづきを読む）
見出し
■経済性で原子力が天然ガスより劣勢に
■CO2削減には炭素税導入で適切な価格付けを
■日本の電力業界と規制委には改革が必要だ
■中国や新興国の原発の安全性が課題に
